2019年、日本で働く外国人の数は170万人に到達。
日本で働きたい外国人の数はずっと伸びていて、入管法改正により、さらに加速。そして、もし大学の学位があれば、日本で仕事をみつけることはさらに簡単です。
今回は、日本で仕事をみつけるために必要不可欠な情報（ワークスタイル、仕事の見つけ方、移住の仕方など）を解説します。
外国人の雇用形態
まずは雇用形態です。外国人が日本で働くためには次の雇用形態があります。
- フルタイム
- アルバイト
- フリーランス
ひとつずつ簡単に説明します。
フルタイム
外国人は就労ビザがあれば、日本でフルタイムで働くことができます。
仕事さえ決まれば、就労ビザを得ることは難しくありません。
雇用主がスポンサーになり資格証明書を発行してくれるので、日本大使館に書類を提出するかたちです。
アルバイト
外国人は特定の条件下でアルバイトができます。
一番簡単なのは、学生ビザです。週に28時間以内であれば学生ビザで働くことが認められていますが、パチンコやバー、カジノでのアルバイトは禁止されています。空港や入国管理所でアルバイトをすることの届け出も必要です。
フリーランス
少しトリッキーですが、フリーランスとして働くという方法もあります。
ただし、念のため、現在のビザで副業やフリーランスとして働くことができるかは、大使館などに確認した方が良いです。
もし、フリーランスでも十分食べていけるようなら、フルタイムのフリーランスとして活動するのもありではないでしょうか。
日本で仕事を見つける
外国人が日本で仕事を探す方法はいくつかあります。
- 求人サイト
- 企業ホームページから応募
- 日本語学校からの紹介
- クラウドソーシング
これらも簡単に説明します。
求人サイト
外国人が日本で仕事を見つけるための有効手段のひとつは、GaijinPot、Job in JapanやDaijobなどのWebサイトで探すことです。
これらのサイトには数百の求人があり、職種や日本語レベルなどさまざまな条件でフィルタをかけることができます。
企業ホームページから応募
また、企業のホームページから直接応募する方法もあります。
この場合、その企業が外国人採用を思っているを事前に確認した方が良いです。日本人と同じかたちで応募しても、そもそも外国人は採用していないよ、と言われてしまう可能性もゼロではないからです。
もし、企業のホームページに外国人採用について書かれていなくても、上記のようなサイトに外国人の求人を出している場合は可能性があるかもしれません。
日本語学校の紹介
日本語学校では、生徒の就職支援も行なっています。
日本語学校のなかには人材紹介部門もあるところがおおいので、ネットワークや信頼もあり、一番スムーズかもしれませんね。
クラウドソーシング
また最後にクラウドソーシングのサイトで見つける方法もあります。
日本では少子高齢化やリモートワーク推奨の背景もあり、人材のアウトソーシング化も進んできています。
外国人の場合、就労ビザの問題もありますが、クラウドソーシングあれば、たとえば、海外にいても日本企業から仕事を請け負うこともできます。
外国人に人気の仕事
英語教師
日本語で最も簡単に仕事をみつける方法は、英語教師として働くことです。
もし、あなたが英語ネイティブで4年制大学を卒業していれば、その資格はあります（4年制大学卒業は必須ですね）。
日本で英語教師として働くことは、日本の生活での基盤を作る上でとても良い方法で、それは、日本語を練習する時間がたくさんあるからです。
また、英語教師であることを活かしてフリーランス的に翻訳の副業も行うことができると思います。
IT Specialist
もし、日本語スキルが低くても、プログラマーなどのIT専門家であれば、日本で働くことができます。
前述のとおり、日本は少子高齢化による労働力確保のため、海外から優秀な人材を受け入れる傾向にあります。このようなプロフェッショナル色は、日本語レベルは必ずしも求められるわけではありません。
翻訳家
グローバル化の影響もあり、日本での翻訳需要は大きいです。
上記2つの仕事に比べて、日本語レベルを証明する必要があります。すくなくとも日本語能力試験で2級以上は必要です。
カスタマーサービス
カスタマーサービスは、レストランやコンビニなどのアルバイトで一般的です。
特に、アジア圏の国のスタッフが多いですね。レジでの会話は、単語や表現はある程度決まっているため、それほど流暢な日本語が求められることは少ないです（もちろん、接客業なので日本語が流暢であることに越したことはないです）。
日本で仕事を見つけるために必要なこと
4年制大学の学位
まず最低限必要なことは、4年制大学を卒業していることです。でなければ、外国人が日本で働くことはとても難しいです。
もし、4年制大学の学位さえもっていれば、日本語をまったく話せなくても英語教師として採用される可能性もあります。
日本語レベル
もし仕事で日本語を使いたいのであれば、日本語能力試験2級以上は必要です。そもそも採用時点で日本語力はよくみられるでしょう。
日本語能力試験は、日系企業の間で日本レベルを判断するのにもっとも効果を有します。日系企業が採用候補者の英語力を計るのにTOEICを要求するのと同じ感じですね。
日系企業特有の慣習理解
日系企業で働くには企業特有の慣習の理解も必要です。
まアメリカや海外企業は個人を重視しますが、日系企業はチームワークを重視します。そのため、日系企業のオフィスはオープンでパーテーションで個人スペースを確保するような作りではありません。
プライベートを確保したい！、とおもってもそうはいかない感じです。
ビザ
外国人が日本で働くためにはビザが必要です。
前述の通り、フルタイムで働くためには就労ビザが必要で、アルバイトであれば学生ビザでも大丈夫です。
ビザの情報は複雑ですが、基本情報くらいはググればでてくるので、興味のある人はぜひ調べてみてください。
まとめ
以前に比べ、外国人が日本語で仕事をみつけやすくはなっていると思います。
もし、日本の人口が急激に低下するようなことがあれば、日本は外国人採用で労働力強化や経済の安定化を図る必要があると思いますし。
また、グローバル化の影響で、英語教師の需要は高まる一方です。
だから、日本への移住は夢物語って考える必要はないですよ。十分機会があると思いますね。
